センター長の藤田です。新型コロナウイルスにより、「大人数で集まる」が普通だったこれまでのブライダル業界は、その構造やスタイルがこの数年で劇的に様変わりしました。コロナ禍で、披露宴がキャンセルになったり、延期されたりするなか、披露宴会場や結婚式場、大型ホテルなどは、事業縮小や業態を転換したりするなど、ブライダルビジネスの縮小を余儀なくされました。
こうしたなか、挙式や披露宴を中止・もしくは延期していた人たちが、今年に入ってからアフターコロナを見据えて、開催を改めて検討しているケースが増えています。しかし、皮肉なことに、この数年でそれまでブライダル業界をけん引していた「式場」がブライダルビジネスから撤退・事業縮小をしているケースが多く、消費者にとっては「挙式や披露宴をあげたいのに、問い合わせる選択肢が少なくなった」という問題も発生しています。
そこで、貸衣装をメインにブライダル事業を展開しているスウィートブライドの加瀬谷代表と相談の中で、「消費者が相談できる場所が減っているのであれば、『ブライダルなんでも相談室』を作ってしまおう」という話になりました。今回のシステムは、同店がこれまで付き合いのある式場やフォトグラファー、引き出物を販売する事業者と組んで、消費者に様々なサービスを紹介。消費者は、事業者が提供するサービスの中から、自分たちのイメージにあったものを選べるようにし、組み合わせるというスタイルです。イメージしたのは・・・、いろいろな保険を窓口で比較しながら選べるようなシステムでした。
こうした式場などに紐づかない独立したブライダル相談窓口は、実は全国的に見てもこれまではそんなにありませんでした。コロナ禍で変わった業界の流れや、結果的に生まれた新たな挙式への価値観などを、日経新聞の東北面で、同店（法人名・インプレイス）の加瀬谷代表がインタビュー形式で語ってくれています。